過度な能力論を相対化してみる

グローバル化が進むとか格差が広がるとかいう社会の変化に伴う混乱に対応するのは基本的に社会福祉マターであるはずなのに、それを「そんな時代でも生き残れるタフさを育てる教育」みたいに教育マターとして解決しようとするから極端な教育政策論が飛び出すんだよな。
— おおたとしまさ (@toshimasaota) 2020年2月8日

こんにちは、しらすです。

〇〇力という言葉が流行っています。問題解決能力やコミュニケーション能力、課題設定能力など、様々な力がクローズアップされ、教育目標に設定されています。僕自身はスキル大好き人間なので、こうした能力の明示は非常に良い傾向だと思っているのですが、こうした能力論がもてはやされる背景を教条的に受け入れていたのかなあと思ってしまいました。

なにかしらの能力を身に付けることは個人の問題です。グローバル、かつ不確実性が増大する未来社会（未来が不確実なのは当たり前ですけどね）で生き残るために身に付ける力として色々な力に焦点が当たるのは教育目標の明確化という意味ではいいとは思うんですけども、これが未来社会で生じる社会事象を解決するという文脈で過度にクローズアップされるのはおかしいなと、過度に個人の力量に還元されてはおかしいなと。

冒頭のおおたさんのツイートにあるように、社会問題の解決は個人の自発的な活動を中心とした私的解決ルートと、制度を通じた公的解決ルートの2つの道筋があるわけで、全ての問題解決が個人に帰責されては事象の把握を見誤ります。

現象の原因にはいろいろなレベルがあって、個人レベルでも意識なのか、能力なのか、環境においても対人関係か制度なのか、などなど様々な次元を想定しなければなりません。

過度なメリトクラシーに陥らずに、相対化してみなければいけないなあという学問の基本を忘れてはいけませんね。それでは。